【家族葬ガイド完全版】葬儀の流れや費用、注意点を徹底解説

家族や友人などの少人数でゆっくりとお別れの時間を過ごせる家族葬。最近では家族葬を選ぶ方が増えてきています。

今回は、家族葬についてより理解を深め、納得のいく葬儀を行うために、家族葬に関する情報をわかりやすく解説します。

家族葬とは

これまで葬儀といえば「一般葬」のことをを指しました。一般葬は、家族や親族のみならず、仕事関係の方やご近所の方など、幅広い関係性の方が参列する葬儀形式です。

ところが価値観や宗教観の変化から葬儀スタイルは多様化し、近年では主に家族や親族、ごく親しい友人や知人などの少人数で執り行う「家族葬」が主流になりつつあります。

家族葬は参列者の人数を前もって限定します。そのため、一般参列者への対応などの負担を最小限にし、家族や親戚など気心の知れた人達のみで故人との最期の時間をゆっくり過ごすことができる葬儀のあり方として人気を集めています。

また、たくさんの参列者が来る一般葬とは違い、家族葬は遺族や親戚など近親者のみで行うため、故人や遺族の想いを反映させやすい葬儀形式といえます。

伝統的なしきたりや形式を守ることよりも、自分たちらしく故人を見送るためにはどうしたら良いかを考え、その結果として自由度の高い家族葬を選択するという人が増えています。

家族葬が選ばれる理由

家族葬は家族や親族、親しい友人や知人などの少人数で執り行う葬儀です。

会社関係の方やご近所の方など、幅広い関係性の方が参列する一般葬と比べて、葬儀に参列できる人数をあらかじめ限定することで、親しい間柄の方々とゆっくりとした最後の時間を過ごすことができるため、近年では多くの人に選ばれています。

その他にも以下のような理由で家族葬は選ばれています。

・予算を抑えながらも納得のいく葬儀がしたい

・故人との最期の時間を近親者のみでゆっくり過ごしたい

・世間やしきたりよりも故人らしい葬儀を重視したい

・故人が小規模の葬儀を望んでいる

・遺族や参列者の精神的・体力的負担を軽減したい

また、高齢化社会が進むと、家族葬を選ぶ人が増えることが予想されます。故人が高齢の場合、付き合いのあった人たちも高齢で、中には先立たれているケースもあるからです。

一般参列者がほとんど見込めないのであれば、家族葬というスタイルを選択するのも理に適っていると言えるでしょう。

家族葬に呼ぶ人の範囲はどこまで？

家族葬の参列者の範囲に、明確な定義はありません。

参列者をどこまで呼ぶかは故人や遺族の意向次第です。

家族や親類に限定せず、故人と親しかった友人・知人を招く家族葬もあり、数名～30名程度までと幅があります。

ただ実際には、2親等以内の参列者のみで行われている家族葬が多いようです。

2親等以内とは、直系の家族や近親者、正確には故人の両親と子どもの家族、祖父母や孫、兄弟までにあたります。

家族葬は家族だけで行うものだと思われていますが、故人と親しい知人や近所の方が参列しても問題ありません。

「家族葬だから知人は呼んではいけない」、「家族葬だから簡素に行わなければならない」といった決まりはありません。

ただし、参列者の人数が50～100人以上と多くなると、家族葬ではなく一般葬のプランとなることがあります。

その点は、葬儀社と相談しながら最適なプランを決めましょう。

家族葬の参列者の決め方

家族葬だからといって、家族や近親者しか参列してはいけないわけではありません。遺族がお願いすれば、親しかった友人や知人も参列可能です。

家族葬の参列者は、どのような家族葬を行うかによって絞られてきます。家族葬の参列者をスムーズに決める方法を紹介するので、家族葬を検討しているご遺族の方はぜひ参考にしてください。

また葬儀の日程は、家族の予定の合う日を最優先しましょう。声がけした方全員に参列してもらいたくても、日程が合うとは限りません。やむを得ず家族葬に参列できなかった人に対しては、葬儀後、無事終了したことを伝えてください。

葬儀の規模から決める

まず、葬儀の規模をどのくらいにするかによって会葬者の人数が決まります。故人との時間を大切にしたいのなら、数名程度の葬儀でも問題ありません。

また、家族葬を行うホールを最初に決める方法も。家族葬専用のホールは、故人をゆっくり偲べる工夫があったり、アットホームな雰囲気だったりと、それぞれ特徴があります。気に入ったホールの広さに合わせて参列者を決定するのもよいでしょう。

故人の意思を優先して決める

故人が生前会いたがっていた人を招くのもひとつの方法。故人とあまり関係のない親戚を呼ぶより、学生時代の友人や職場関係者に来てほしいと考える遺族もいます。故人と仲の良かった友人や知人は、葬儀に参列してお別れがしたいと思うはず。そういった思いを汲み、葬儀に招けばきっと喜ぶでしょう。

また故人と親密な関係性の人は、葬儀に呼ばなくても、葬儀後に訃報と家族葬を行った旨を伝えてください。

今後の関係性を考慮して決める

葬儀は親戚が一同に集まる機会です。参列してほしくない理由を伝えられないなら、参列をお願いするのが無難でしょう。家族葬は近年増えている葬儀形式のため、年配の親類は「どうして参列させてもらえないのか」と思うかもしれません。今後の付き合いも考えて、慎重に決めた方が安心です。

また、後から家族葬を知った人が弔問する時に困らないよう、参列をお願いしなかった理由を説明できるようにしておきましょう。

さまざまな家族葬のスタイルを紹介

家族葬といっても、その葬儀スタイルはさまざまです。

親しい方だけで見送る家族葬は、故人や遺族の想いを優先して、形式にとらわれない葬儀ができます。「特定の信仰がない」「お別れでしんみりしたくない」という場合には、読経や焼香といった宗教儀式のない無宗教葬やお別れ会を選ぶ方もいます。

無宗教葬は、故人との思い出をスライドで上映したり、故人が好きだった音楽を流したりと、一人ひとりに合わせて自由にプログラムを組むことができる新しい葬儀形式です。

また、高齢の方の体調や親族の日程の都合などから、お通夜を行わず、告別式の1日だけでお別れする1日葬も増えています。

家族葬のメリット

家族葬のメリットとして以下のようなものが挙げられます。

故人とお別れの時間をゆっくり過ごせる

一般葬では、多数の参列者に気を配りながら対応しなければなりません。それに比べて気心の知れた方のみで行う家族葬は、遺族の気持ちの負担を軽くすることができます。家族での時間をゆっくりと取ることで、思い出話などをしながら、故人との別れに向き合うことができるのです。

一般葬より葬儀費用を抑えられる

一般的に葬儀は参列者が少なくなるほど、かかる費用が少なくなります。つまり、一般葬に比べて小規模な家族葬は、費用を抑えることができるのです。

しかし、葬儀自体は安く行えても、赤字の割合はいただける香典の額によっても変わってきます。両方を踏まえた収支のバランスで、最終的な費用が決まることを念頭におきましょう。

葬儀の自由度が高まる

家族葬は親しい方のみで行うため、世間体にこだわることなく、自由な内容の葬儀を執り行えます。特に、小規模な葬儀が増えている近年では、自由なデザインができる「花祭壇」が人気を伸ばしています。

花祭壇は、従来の白木祭壇とは違って、花の種類やデザインに決まりはありません。さらに、花祭壇は花を飾る以外にも、故人の思い出の品を並べたコーナーや家族からの贈り物をお供えするスペースなどを設置することも可能です。

また、自由な葬儀としては「音楽葬」も人気があります。音楽葬は、無宗教葬・自由葬と呼ばれる葬儀形式のなかで、読経などを行わない音楽を中心とした葬儀です。

葬儀のなかで聞いた音楽は参列者の耳に残り、以降その曲を聞くたびに故人のことを思い出すきっかけになるでしょう。また、音楽葬の選曲は、家族が主体となって行うことが多いため、家族の手で送り出すという意識がより強くなります。故人や家族の思いを尊重して形にできるでしょう。

食事や返礼品の対応がしやすい

大勢の人を招く一般葬では、料理や返礼品の準備を葬儀社に依頼するのが一般的です。

しかし、家族葬であればおもてなしをする人数も少なくなります。

そのため、葬儀社に依頼するのではなく、行きつけのお店で食事をしたり、返礼品を用意しなかったりという選択をされる方も多くいます。

参列者の人数が少なくなれば、遺族の判断で臨機応変に対応できます。

家族葬のデメリット

家族葬のデメリットとして以下のようなものが挙げられます。

葬儀後に弔問に訪れる人が多くなる可能性がある

葬儀を身内だけで済ませると、それだけ故人との別れに立ち会えない人の数も増えます。そのため、葬儀後に自宅に弔問に訪れる方も一般葬に比べて多くなる場合があります。

弔問が続くと、その分遺族が対応しなければならない機会が多くなります。相続関係の手続きなども並行して行わなければならず、その負担は決して小さいものではないでしょう。また、故人の知人ではあっても、面識の浅い人を自宅に招くのは気の進まない場合もあるでしょう。

葬儀後の対応に困惑しないためにも、弔問をお断りする場合は、葬儀の連絡とともに事前に伝えておくようにしましょう。

香典の金額は一般葬のほうが多い

家族葬は一般葬に比べ、参列者の数が少なくなります。そのため、一般葬であればいただけたはずの香典も、家族葬ではあまり受け取ることができなくなるでしょう。

いただく香典が少なくなると、必然的に家族が負担する葬儀の費用は高くなってしまいます。家族葬を執り行うと決める際には、そのことを事前に認識しておくことが大切です。

また、受け取る香典が少ないことを事前に考慮しておくことで、家族葬の内容を調整することができるようになります。

過度に華やかな葬儀を計画しなければ、要望に合った金額で葬儀を執り行うことができるでしょう。

周囲から反対される場合がある

地域性や故人もしくは遺族の地位・立場によっては、家族葬という葬儀のかたちを会葬者や親族に受け入れてもらえない場合もあります。

「故人が粗末に扱われている」「皆でお別れをしたかった」というように、不義理として伝わってしまうと遺族に対して不満を持たれる可能性も考えられます。

家族葬にかかる費用

家族葬の費用の平均相場は110万円程度になります。こちらは鎌倉新書が2022年に実施した「第5回お葬式に関する全国調査」を参考にしたもので、2022年の調査による10人〜30人程度の小規模な葬儀の平均額です。

葬儀社や葬儀仲介業者が提示している家族葬の金額の相場は、家族葬で40～60万円ほどです。そこに僧侶などの宗教者へのお布施や、香典返し、火葬料金、その他接待費などを含めると総額50〜100万円程度の費用がかかるとみて良いでしょう。

家族葬の葬儀費用を安く抑えるためのポイント

葬儀費用は決して安いものではありません。多くの方が「費用をできるだけ抑えたい」とお考えなのではないでしょうか。

しかし、何から何まで省略して中身のないお葬式をしてしまっては満足度はどんどん低くなってしまいます。自分たちにとって必要なものにお金をかけて、不要なものは節約する。こうした葬儀の予算計画がこそが大切です。

ここからは、葬儀費用をできるだけ安く抑えるために注意したいポイントをご紹介します。

複数の葬儀社から見積りをとる

家族葬の費用を安く抑えるためには、相場を知ることがとても重要です。複数の葬儀社に見積もりを出してもらうことで、相場を把握することができ、何にどのくらいお金がかかるかを知ることができます。そうすることで、削るべきポイントを見極めることができます。

ただし、見積もりの多くは最低費用となっています。例えば、ドライアイス代は安置の日数が経つにつれて追加料金が発生することがほとんどですし、棺や祭壇などは最低限のものに設定されている場合が多くあります。見積もりで不明な点があれば納得できるまで説明してもらいましょう。

公営斎場を利用する

自治体が運営する公営斎場を利用することで家族葬の費用を抑えることができます。公営斎場は、個人または葬儀を行う人の住民登録された住所が、地方自治体によって定められた範囲内であれば、民間斎場に比べ割安で利用することができます。

ただ、公営斎場は利用者が多く施設数も限られているため、予約が埋まりやすいという注意点もあります。

祭壇を使用せずに供花を活用する

祭壇を使用せずに葬儀を行うことで、祭壇にかかる費用を抑えることができます。祭壇を使用する場合にも、生花を造花に変更することによって費用を抑えることもできます。

かながわセレモニーサポートでは、祭壇の費用を抑えたいというお客様に対して、供花を活用した祭壇を提案した事例があります。ご親戚からの供花を籠のお花ではなく、祭壇のお花としていただくことで祭壇にかかる費用を15万円ほど抑えることができました。

葬祭費の補助金・給付金制度を活用する

各自治体が設けている補助金・給付金制度を活用することで、数万円の葬祭費を受け取ることができます。申請方法やもらえる金額は自治体によって異なるため、住んでいる自治体の役所に確認しましょう。また、補助金は葬儀前でなく葬儀後に支給されるので、それに合わせた資金計画を立てましょう。

飲食代や葬祭用品を見直す

家族葬によっては、通夜ぶるまいや精進落としなど、参列者に料理を用意する場合があります。料理の品目や品数はコースごとに変わるため、参列者に失礼のない程度に金額をおさえることも可能です。

また棺や祭壇、生花など、葬祭用品もグレードによって料金が大きく異なります。品質や価格をふまえながら項目を見直し、予算にあったグレードに変えることで節約できます。

家族葬の流れ

家族葬はどのような流れで行われるのでしょうか。ここでは、一般的な家族葬（二日葬）の流れをご紹介します。

【～葬儀当日まで】

1．ご臨終

お亡くなりになったことがわかったら、葬儀社へ連絡をします。また、病院から死亡診断書を受け取ります。

2．搬送・安置

亡くなった後24時間以内に火葬することはできないので、ご遺体を自宅または安置所にて安置します。

3．納棺

故人の身支度を整えて、棺に納めます。このとき、故人が生前に好きだったものや思い出の品などを一緒に納めることもできます。

【家族葬：1日目】

4．お通夜

祭壇や式場を整えてお通夜の準備をします。一般的なお通夜の開始時間は18時です。

受付が終わると開式し、僧侶による読経と焼香が行われます。閉式後、通夜振舞いとして食事をする場合もあります。

【家族葬：2日目】

5．告別式

告別式は午前10〜14頃から開始するのが一般的です。火葬場の予約時間に合わせて行うことが多くなっています。一般的な告別式の流れとしては開式後弔辞を行い、読経と焼香を行います。弔電を読み上げ、棺に花を納めてお別れをして、喪主の挨拶で閉式となります。

6．火葬

棺を霊柩車まで運んで出棺し、火葬場まで移動します。火葬場へ到着後、最後のお別れをして火葬となります。火葬時間は1時間〜1時間半ほどです。火葬の後は、遺骨を骨壺へ納めるお骨上げを行います。

7．精進落とし

火葬後、還骨法要や初七日法要を行う場合もあります。また、精進落としとして食事をする場合もあります。

8．解散

食事が終われば解散です。参列者を見送ったら家族は自宅に戻ります。

家族葬の香典について

一般葬であれば香典辞退の連絡がない限り香典を持参するのがマナーですが、家族葬の場合はどうすればよいのでしょうか。ここからは、家族葬の場合に香典が必要かどうか、遺族側と参列者側の両面から解説します。

遺族側の香典マナー

一般的な葬儀では、参列者から「香典」として金銭を受け取ります。

しかし内々で行う家族葬では、「身内からお香典を受け取るのは申し訳ない」「葬儀や香典返しの手間を減らしたい」などの理由から、香典を辞退するご遺族も多いです。

香典を辞退する場合は、あらかじめ参加者に「香典辞退」の旨を伝えておきましょう。

ただ辞退していても香典を持参する参列者はゼロではありません。香典をいただいた際は、必ず香典返しをするのがマナーです。

参列者側の香典マナー

家族葬に参列する場合、遺族から香典辞退の連絡があった際は持参しないのがマナー。当日葬儀場で「香典不要」だと知ったとしても、遺族の意向を尊重して無理に渡さないようにしてください。

反対に、とくに連絡がないようであれば、家族葬でも忘れず香典を包むこと。

香典の金額の目安は、一般的な葬儀と変わりません。

家族葬を行う際の注意点

家族葬をする際の葬儀社の選び方

家族葬にすると費用が抑えられる場合が多いですが、想定外の料金を請求してくるような葬儀社も中にはあります。そのような会社は、葬儀の内容自体も依頼主への配慮に欠ける場合が多いでしょう。ここでは葬儀社選びで失敗しないために、大切なポイントを紹介します。

事前相談に乗ってくれる葬儀社を選ぶ

葬儀社と連絡を取ってみると、契約につながるかどうかは問わずに、事前相談をすすめてくれる会社があります。その場合は良質な葬儀社である可能性も高いでしょう。契約につながるかどうかにかかわらず、事前相談にも親身になって対応してくれる会社がおすすめです。

葬儀費用が明確に提示されている葬儀社を選ぶ

事前に葬儀費用の明細が提示されないまま葬儀の打合せを進めていくと、請求時のトラブルに発展する場合もあります。

わかりやすく明確な見積もりを提示してくれ、料金には何が含まれて、何が含まれていないかを説明してくれる葬儀社を選ぶと安心です。

また、見積もりの費用はあくまで「最低費用」なので寝台車の回数や、安置日数によって追加料金が発生することがあります。

そういった追加料金が必要な際にも、事前に何にいくらかかるのかを詳細に説明してくれる葬儀社は信頼できるでしょう。

契約を急がせない葬儀社を選ぶ

見積もり相談の際に「今すぐに契約すれば割引を適用できる」「早く決めなければ安置の追加料金がかさむ」などと契約を急かされるケースもあります。

納得のいく葬儀を行うために大切なのは時間をかけて考えて選択し準備を行うことです。

複数社を比較検討する余地を与えずその場での契約を強引に迫るような葬儀社は信頼できません。

支払いの期日や方法に柔軟性のある葬儀社を選ぶ

葬儀の費用は、葬儀の直後に支払うという形が一般的でした。

しかし、最近では葬儀から1週間後、場合によっては1週間以上支払いを待ってくれる葬儀社もあります。

人の死というものはいつやって来るか分からないものです。

それなりの大金を準備しなければいけない事情も考慮して、支払いの期日に余裕を持たせてくれる葬儀社も増えてきています。

また、支払い方法も現金一括の他にクレジットカード払いや分割払い等に対応している葬儀社もあります。

期日や支払い方法に余裕のある葬儀社を選べば、費用の準備もあせらずにできます。

お客様の声や事例などが充実している葬儀社を選ぶ

葬儀社は、インターネットやチラシやテレビCMなど、あらゆるメディアを使って自社のサービスを宣伝します。

当然ですが、そこでは自分たちのことをよく見せようとします。

一番信頼の置ける情報は、その葬儀社で葬儀をしたことのある人の感想や意見です。

Webサイトやパンフレットにお客様の声や葬儀事例、お客様アンケートが掲載されているかどうかも葬儀社選びの判断材料になるでしょう。

また、それらの事例やお客様の声について、更新日や地域、お客様の年齢や性別などが明確にされているとより信頼できます。

病院で紹介される葬儀社だけに限定せずに選ぶ

故人は病院で亡くなることが多く、病院から紹介された葬儀社を言われるままに利用するケースもありますが、今はネットを使えば簡単に葬儀社のことを調べることができます。納得のいく葬儀を行うためには、いくつかの葬儀社を比較検討してみることをおすすめします。