葬儀の費用相場はいくら？費用を安く抑える10の方法を大公開

数年前まで、葬儀費用はとにかくわかりにくいと言われていました。亡くなる前に葬儀の話をするのは不謹慎だという価値観が強く、亡くなってから初めて葬儀の話になることも少なくありませんでした。

近年では、葬儀プランも多様化し、あらゆる葬儀社があらゆる価格帯の料金プランを用意するようになりました。

インターネットなどでも葬儀費用についての情報が増えましたが、情報が多すぎてかえってよくわからない…と悩む方もいらっしゃいます。

そこで今回は、葬儀形式別の費用相場をはじめ、葬儀費用を抑えるための10の方法をご紹介します。

葬儀費用の平均は110.7万円（2022年調べ）

鎌倉新書が2022年に実施した「第5回お葬式に関する全国調査」によると、葬儀費用の平均は約110.7万円でした。

費用の内訳は、基本料金（葬儀一式の費用）が約67.8万円、飲食代が約20.1万円、返礼品が約22.8万円となっています。

なお、費用の内訳にはお布施は入っていません。

葬儀形式別の費用相場は？

葬儀の費用相場は、葬儀形式によってことなります。ここでは、葬儀にはどのような葬儀形式があり、また、それぞれの葬儀形式ではどれくらい費用が変わるのか解説します。

一般葬の費用相場

一般葬は、お通夜と告別式を2日間に渡って行う最も一般的な葬儀形式です。参列者を家族や親族、ごく親しい人などの少人数に限定して行う家族葬とは異なり、一般葬では知人や友人、仕事関係の方や地域の方など多くの人で見送ります。

そんな一般葬の費用相場は150〜200万円程度となっています。施設使用の有無や参列者数の多さ、祭壇の種類によって総額が大きく変わります。規模によっては200万円以上かかる場合もあります。

葬儀社や葬儀仲介業者が提示している一般葬の金額の相場は50〜60万円ほどです。そこに式場費用や火葬料金、宗教者へのお布施や、香典返し、参列者への接待費用などを含めると総額150万円の費用がかかるとみて良いでしょう。

家族葬の費用相場

家族葬とは、主に家族や親族、ごく親しい友人や知人などの少人数で執り行う葬儀形式です。

家族葬は参列者の人数を前もって限定します。そのため、一般参列者への対応などの負担を最小限にし、家族や親戚など気心の知れた人達のみで故人との最期の時間をゆっくり過ごすことができる葬儀のあり方として近年人気を集めています。

家族葬の費用の平均相場は110万円程度になります。こちらは鎌倉新書が2022年に実施した「第5回お葬式に関する全国調査」を参考にしたもので、2022年の調査による10人〜30人程度の小規模な葬儀の平均額です。

葬儀社や葬儀仲介業者が提示している家族葬の金額の相場は、家族葬で40～60万円ほどです。そこに僧侶などの宗教者へのお布施や、香典返し、火葬料金、その他接待費などを含めると総額50〜100万円程度の費用がかかるとみて良いでしょう。

一日葬の費用相場

葬儀では、1日目にお通夜を行い、翌日に告別式と火葬を行うのが一般的です。近年では、葬儀に対する価値観やライフスタイルの変化、高齢化や核家族化等の理由からお通夜を行わず葬儀式と火葬を1日で執り行う一日葬という葬儀スタイルが注目を集めています。

そんな一日葬の費用相場は30～50万円程度です。家族葬に比べ平均費用は低くなっています。

葬儀社や葬儀仲介業者が提示している一日葬の金額の相場は30〜40万円ほどです。一日葬の場合は、参列者も少なく式場費用も基本的に一日分しかかからないため、費用負担は軽減されます。

場合によっては、一日葬といっても準備などで前日から式場を使用することがあります。その場合は2日分の式場使用料が必要になることもありますので確認が必要です。

また、葬儀社によっては火葬場の使用料がプランに含まれていない場合もあるので必ず確認が必要です。火葬場は地域によって、または公営か民営かによっても使用料が異なります。多少の費用の上下があることを認識しておきましょう。

自宅葬の費用相場

自宅葬とは、セレモニーホールや斎場を借りて葬儀を執り行う一般的な葬式とは違い、故人が生活を送ってきた自宅を会場とする葬儀スタイルのことをいいます。

長い入院生活を送り自宅に帰ることなく旅立たれた場合や、自宅療養中に亡くなり住み慣れた自宅で送り出したいといった場合に選ばれることが多くあります。

そんな自宅葬の費用相場は、40〜100万円程度となっています。

式場を使用して通夜から告別式まで執り行う場合、およそ100〜200万円の費用がかかりますが、自宅葬は式場費用がかからないぶん、一般的な葬儀と比較して安く済ませることができます。

しかし、寺院等へのお布施や返礼品、飲食接待費は別途必要です。返礼品の目安は、参列者1人あたり、会葬御礼品が500円〜1,000円、飲食接待費が2,000円〜5,000円が相場となっています。参列者の人数によって葬儀費用の総額が変動することもありますが、それは自宅葬以外の葬儀でも同じことがいえます。

直葬・火葬式の費用相場

火葬式は、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬のみを行う葬儀スタイルです。呼び方は違いますが「直葬」も同じ葬儀スタイルを指します。一般的な葬儀は通夜と告別式の2日間に分けて行いますが、火葬式ではお別れと火葬を1日で行います。

従来の「お葬式」の形式にこだわらない人が増えたことや、費用を抑えられること、時間を短縮できることなどから近年火葬式を選ぶ人が増えています。

 火葬式にかかる費用は、お見送りの内容や火葬場の使用料によって大きく異なりますが、一般的な相場は20〜50万円程度となっています。

火葬式にかかる費用は基本的に

・火葬料金

・火葬待合室の使用料金

・棺、骨壺の費用

・ご遺体の搬送、安置の費用

を含めたものとなります。

上記に加えて、読経をする場合には僧侶へのお布施、参列者がいる場合には返礼品の準備などに費用がかかります。

葬儀費用を左右する3つの要素

葬儀費用は、主に葬儀一式費用、飲食接待費、寺院費用の3つの要素からなります。それぞれ何に必要な費用なのか解説します。

お葬式にかかる費用

葬儀一式費用は、お通夜から告別式まで執り行うための費用です。

火葬料、祭壇や棺や搬送車、葬儀用品、納棺用品、施設の使用料、サービス費用等、葬儀をするうえで必要な基本費用が含まれます。

接待にかかる費用

接待にかかる費用とは、通夜ぶるまいやお清め、お斎、精進落としなど、お通夜から葬儀・告別式までの飲食にかかる費用と、お香典の返礼品（香典返し）にかかる費用です。

接待費は参列者の人数によって左右されます。また、遠方から通夜･告別式に参列する方の宿泊費も飲食接待費に該当します。

宗教者へのお礼にかかる費用

宗教・宗派の形式に則って葬儀を行う場合は、お通夜と葬儀・告別式での読経や、戒名授与に対する感謝の気持ちとして、宗教者へお布施を渡します。

一般的に、お布施は喪主から直接宗教者に手渡し、葬儀社からの請求には含まれていないので注意しましょう。

お布施の金額は決まっていません。各家庭や、地域、故人と菩提寺とのお付き合いによって変化します。全国的な相場は15万円～50万円と幅広くなっています。

なお、無宗教葬の場合は発生しません。

葬儀費用を安く抑えるための10の方法

葬儀費用は決して安いものではありません。多くの方が「費用をできるだけ抑えたい」とお考えなのではないでしょうか。

しかし、何から何まで省略して中身のないお葬式をしてしまっては満足度はどんどん低くなってしまいます。自分たちにとって必要なものにお金をかけて、不要なものは節約する。こうした葬儀の予算計画がこそが大切です。

ここからは、葬儀費用をできるだけ安く抑えるために注意したい10のポイントをご紹介します。

1．複数の葬儀社から見積りをとる

費用を安く抑えるためには、相場を知ることがとても重要です。複数の葬儀社に見積もりを出してもらうことで、相場を把握することができ、何にどのくらいお金がかかるかを知ることができます。そうすることで、削るべきポイントを見極めることができます。

ただし、見積もりの多くは最低費用となっています。例えば、ドライアイス代は安置の日数が経つにつれて追加料金が発生することがほとんどですし、棺や祭壇などは最低限のものに設定されている場合が多くあります。見積もりで不明な点があれば納得できるまで説明してもらいましょう。

2．公営斎場を利用する

自治体が運営する公営斎場を利用することで葬儀費用を抑えることができます。公営斎場は、個人または葬儀を行う人の住民登録された住所が、地方自治体によって定められた範囲内であれば、民間斎場に比べ割安で利用することができます。

ただ、公営斎場は利用者が多く施設数も限られているため、予約が埋まりやすいという注意点もあります。

3．葬儀のプランを見直す

以前までは参列者の人数を制限しない一般葬が主流でした。また、葬儀は1日目にお通夜、2日目に告別式と2日間かけて行う葬儀スタイルが一般的でした。しかし現在では参列者の人数を制限し家族や親しい間柄の人だけで行う家族葬や、お通夜を行わず1日で葬儀を行う一日葬、通夜も葬儀式も執り行わずに火葬だけを行う火葬式など、さまざまな葬儀プランがあります。

家族葬では参列者が限定される分、飲食接待費を抑えられます。また小規模の葬儀ですから、祭壇を簡素にしたりすることで費用はさらに軽減されるでしょう。

一日葬ではお通夜に必要な費用や式場料金などを軽減することでき、火葬式についてはセレモニーを行わないので、式場を借りることもなく、祭壇を組む必要もなく、上に挙げたスタイルよりも格段に安く抑えられます。しかし一日葬や火葬式は故人とゆっくりお別れができず、遺族自身の後悔につながることもありますので慎重に検討しましょう。

4．無宗教葬を検討する

無宗教葬とは、宗教や慣習にとらわれない葬儀スタイルで、一般的な仏式の葬儀で行われるような僧侶による読経や焼香などは行われません。寺院等の宗教者を呼ぶ必要がないため寺院への謝礼（俗にいうお布施）などの費用が軽減できます。

ただし、先祖代々の供養を任せている菩提寺の場合、トラブルの原因になる可能性があるので十分に気をつけましょう。また、無宗教葬では葬儀社の経験の差が大きく影響するため、納得のいく無宗教葬を行うためには実績が豊富な葬儀社に依頼することが大切です。

5．祭壇を使用せずに供花を活用する

祭壇を使用せずに葬儀を行うことで、祭壇にかかる費用を抑えることができます。祭壇を使用する場合にも、生花を造花に変更することによって費用を抑えることもできます。

かながわセレモニーサポートでは、祭壇の費用を抑えたいというお客様に対して、供花を活用した祭壇を提案した事例があります。ご親戚からの供花を籠のお花ではなく、祭壇のお花としていただくことで祭壇にかかる費用を15万円ほど抑えることができました。

6．飲食代や葬祭用品を見直す

葬儀の形式によっては、通夜ぶるまいや精進落としなど、参列者に料理を用意します。料理の品目や品数はコースごとに変わるため、参列者に失礼のない程度に金額をおさえることも可能です。

また棺や祭壇、生花など、葬祭用品もグレードによって料金が大きく異なります。品質や価格をふまえながら項目を見直し、予算にあったグレードに変えることで節約できます。

7．葬祭費の補助金・給付金制度を活用する

各自治体が設けている補助金・給付金制度を活用することで、数万円の葬祭費を受け取ることができます。申請方法やもらえる金額は自治体によって異なるため、住んでいる自治体の役所に確認しましょう。また、補助金は葬儀前でなく葬儀後に支給されるので、それに合わせた資金計画を立てましょう。

8．香典の費用で葬儀費を補填する

香典をいただいた場合には、香典返しを送るのがマナーですが、香典返しを辞退する方もいらっしゃるでしょう。

香典をすべて葬儀費用にあてられるわけではありませんが、香典が大きな助けとなることは事実です。全額は無理でもある程度はまかなうことができるでしょう。

ただし、香典の額は参列者の数によって左右されるため、あまり頼りすぎないように注意しましょう。

9．持込みで費用を抑える

葬儀社によっては持込みがOKな場合もあります。会食を行う場合は食事を自分たちで持込むことで、費用が大きく抑えられます。

10．葬儀社に任せっきりにしない

葬儀を葬儀社任せにしないことも葬儀費用を抑える一つのポイントです。

例えば無宗教葬の場合、読経や焼香の時間がない代わりにスライドショーで故人との思い出を振り返る時間となることが一般的です。そのスライドショーの作成や編集は葬儀社に丸投げすることも可能ですが、費用がかかります。現在はPCやスマートフォンで簡単にスライドショーが作成できる時代なので、家族が自分たちで作成するなど、できることは自分たちで行うというのも一つの方法です。

また、飾り付けをご家族で行ったりすることで費用を抑えることが可能な場合もあります。

葬祭費補助金制度で給付金が受けられることをご存知ですか？

葬祭費補助金制度とは、国民健康保険や社会保険・共済組合に加入している方が亡くなった際に葬儀費や埋葬費の一部を支給する給付金制度のことです。保険の加入先によって名称や支給額が違います。葬儀が終わった後、各市区町村や加入先に申請することで支給されます。

葬祭補助金制度では約5万円の給付金を受けることができます。

健康保険や共済組合、国民健康保険など、保険の種類によって名称が異なり、申請方法が違うため、内容を確認しておきましょう。

葬祭費補助金制度を受ける際の注意点

・葬祭費補助金の申請先は「亡くなった人」が住んでいた市区町村

葬祭費補助金の申請先は、申請する方が住んでいる市区町村の保険年金課ではなく、亡くなった方が住んでいた市区町村の役所になります。

・葬儀を行ってから2年以内に必ず申請しましょう

葬祭を行ってから2年で時効となり、申請ができなくなってしまいます。忘れずに申請しましょう。

・葬祭費補助金支給のタイミングは「葬儀後」

葬祭費補助金は、葬儀が終わった後各市区町村や加入先に申請することで支給されます。振り込まれるのは基本的に申請から1～2ヶ月後となります。葬儀の前に支給されることはありません。

・申請者以外の口座を指定する場合は必ず印鑑を用意しましょう

申請者以外の方の口座に振り込む場合は、印鑑（申請者名で朱肉を使用するもの）が必要になります。必ず用意しましょう。

・火葬のみの場合は支給の対象になりません

葬祭とは葬儀やその他の儀式を行うことを指します。火葬のみの場合、葬祭に該当せず支給の対象外となるので注意が必要です。

・亡くなる直前に加入した人は対象外になる場合があるので注意しましょう

死亡前3ヶ月以内に「被保険者本人」として社会保険に加入していた場合は、国民健康保険から葬祭費は支給されません。

【自己負担0円】葬儀費用が捻出できない場合は葬祭扶助制度を受けられる

葬祭扶助制度とは、どうしても葬儀費用を捻出できない状況にある生活保護受給者に対して、葬儀費用が支給される制度です。

葬祭扶助制度の対象者は？

葬儀を行う人が最低限度の生活を維持することも困難な困窮状態にある場合に、最低限度の葬儀をするための費用が扶助されるという制度です。『生活保護法』の条文によれば葬祭扶助の対象は「生活保護受給者」ではなく「困窮のため最低限度の生活を維持することのできない者」となっています。生活保護を受けている・いないに関わらず、困窮状態にある人は葬祭扶助制度を利用することができます。

ただ「困窮のため最低限度の生活を維持することのできない者」の判断基準は法的に決まっているわけではありません。困窮状態は担当者が判断することになります。

困窮状態を判断することが困難であるため、現状では申請者もしくは亡くなった方が「生活保護受給者かどうか」が主な判断基準となっていると考えられます。

また、判断は各自治体にゆだねられますので、一概に葬祭扶助制度を受けられるとは言い切れません。葬儀社によっては、生活援護課の職員らとの交渉をサポートしてくれる場合もありますので、葬儀社選びは慎重に行いましょう。

葬祭扶助を利用した生活保護葬とはどんな葬儀？

生活保護葬で行われるのは必要最低限の葬儀です。必要最低限の葬儀とは、火葬のみの葬儀を指しています。

葬祭扶助が受けられるのは火葬に必要な最低限の部分になります。葬祭扶助が適用されるのは以下の通りです。

・遺体搬送料

・死亡診断書の発行費

・遺体安置の費用（ドライアイス・安置料）

・棺

・火葬場使用料

・骨壺

葬祭扶助を利用した葬儀では通夜や、葬儀、告別式といった「一般的な式」を行うことはできません。ご弔問や会葬の方へのお返礼品や料理などの費用も扶助の対象外となっています。

格安葬儀プランには要注意

最近では、インターネットやテレビで「お葬式の費用一式10万円」といった格安セットプランをよく見かけるようになりました。また、葬儀社ポータルサイトでも、全国一律の格安葬儀プランを紹介しています。

このような格安葬儀プラン＝広告には注意が必要です。

「小さなお葬式」や「イオンのお葬式」などの葬儀ポータルサイトを、一つの葬儀社だと勘違いしている方も多くいらっしゃいますが、そうではありません。また「日本で一番」「日本全国どこでも」と広告を出しているケースもありますが、全国対応できる葬儀社などまずあり得ません。

このような葬儀ポータルサイトでは、地域の葬儀社に依頼し、手数料として中間マージンを取るという仕組みになっています。多くのポータルサイトでは売上の約30％が手数料としてかかります。そうなると、葬儀社の良し悪しが出てきてしまいます。ポータルサイト経由の依頼に対して、丁寧に対応してくれる葬儀社もあれば、手数料が取られてしまうことがわかっているので対応の質を落とさざるをえない葬儀社もあるのです。

CMや広告では素敵に見えても、いざ見積もりを取ってみると「追加費用がかかり結局当初提示されていた金額とはかけはなれた金額が請求された」というトラブルや、実際に葬儀を執り行ってみると「思ったより規模が小さく納得のいく葬儀ができなかった」と感じることも。

葬儀費用を抑えることを優先しすぎて、結果的にいいお別れができなかったと悔やむご遺族も少なくありません。

葬儀費用のトラブルを防ぐために注意すべき3つのポイント

葬儀社のなかには、格安の葬儀プランを訴求している会社もあります。ただ、提示されているのはあくまでも最低金額で、気づいたら追加費用がかさみ当初の見積もり金額から莫大に跳ね上がってしまったというトラブルも多くみられます。

ここからは、葬儀費用のトラブルを防ぐために注意すべき3つのポイントをご紹介します。

低価格葬儀社には注意しよう

最近では低価格で葬儀の広告を出している葬儀社が増えています。中には9万円台で葬儀ができると言っている葬儀社もあります。このような安すぎる広告には要注意です。必ず追加費用がかかると思ってください。

安さを優先してしまったことで、故人と一度も面会できなかったり、火葬の前にお別れができなかったり、後悔に繋がる可能性があります。

また、病院からご遺体を運ぶときには、8ナンバーで緑色のナンバープレートがついた寝台車を使用しますが、低価格葬儀社に依頼したところ緑ナンバーではない車が病院に迎えに来たという例もあります。

直葬や火葬式のような低価格な葬儀でも、社によって対応はさまざまですので、事前の葬儀社選びが重要です。

低価格の葬儀を検討する際には、

・追加費用はかかるのか

・何にどのくらいの費用がかかるのか

・どこで面会ができるのか

・どれだけお別れの時間が取れるのか

・支払い方法には柔軟に対応してくれるか

などを事前に問い合わせて確認しておいた方が良いでしょう。

初めての葬儀や、急な葬儀の場合、費用感に納得がいかなかったり、担当者の対応に疑問を感じても、冷静な判断ができずにそのまま流されてしまうという方も少なくありません。

一度限りの大切な葬儀ですので、後悔のないように、時間をかけてでも納得できる葬儀社に依頼しましょう。

追加費用に注意しよう

葬儀社が打ち出している費用のほとんど最低金額です。

例えば総額10万円を切るセットプランは、火葬料金やドライアイス、遺体の搬送費が含まれていなかったり、含まれていても最低限だったりします。依頼後に必要なものをオプションで追加した結果、当初想定していた金額を大幅に超えてしまうケースもあります。

どこまでがプランに含まれていて、どこから追加費用が発生するのかをきちんと確認しましょう。

残念ながら明細が不明瞭で、気づかないうちに本来は不要な料金が取られていたというケースもあります。そうならないためには複数の葬儀社を比較することが重要です。とはいえ、人が亡くなってすぐは冷静な判断が難しくなります。できるだけ事前に準備をして万が一に備えましょう。

葬儀社の担当者とコミュニケーションをとろう

葬儀社の担当者とコミュニケーションが不足している場合も、トラブルが起きやすいです。

コミュニケーションが少ないために、実際に葬儀を執り行う段階になって、イメージと違うと感じる喪主の方も少なくありません。

見積もりを確認する際は、あわせて担当者の説明を受け、疑問点や不明点を聞いておきましょう。

お客様の声や口コミ・評判をチェックしよう

葬儀社は、インターネットやチラシやテレビCMなど、あらゆるメディアを使って自社のサービスを宣伝します。当然ですが、そこでは自分たちのことをよく見せようとします。

一番信頼の置ける情報は、その葬儀社で葬儀をしたことのある人の感想や意見です。

Webサイトやパンフレットにお客様の声や葬儀事例、お客様アンケートが掲載されているかどうかも葬儀社選びの判断材料になるでしょう。また、それらの事例やお客様の声について、更新日や地域、お客様の年齢や性別などが明確にされているとより信頼できます。

Googleの口コミをチェックしたり、実際に葬儀を行った知り合いなどに感想を聞くことでリアルな情報がわかって、葬儀社を選びやすくなります。

▶かながわセレモニーサポートのお客様の声をチェックする

まとめ：葬儀費用の平均相場をふまえて納得のいく葬儀をしよう

葬儀費用をおさえて納得のいくお葬式をするためには、葬儀社選びが重要です。

故人にとっても遺族にとってもたった一度の葬儀、やり直しすることはできません。良い葬儀は良い葬儀社選びから始まります。後悔しないためにも、必ず複数社比較検討するようにしましょう。

最近はインターネットで、葬儀仲介サービスサイトがあふれていますが、この利用はあまりおすすめしません。なぜなら、どんな葬儀社が対応してくれるかが分からないからです。葬儀のよしあしは「人」で決まります。費用を抑えることだけを優先してしまうと、葬儀費用のトラブルが発生したり、結果的に納得のいく葬儀ができなかったりというケースも多くみられます。

逆に葬儀社選びがしっかりできれば、信頼できる葬儀社が費用を抑えて葬儀を行う方法を提案してくれるでしょう。