火葬式とは？家族葬との違いやメリット・デメリットを教えます
お通夜やお葬式をせずに火葬のみで故人を送る式を「火葬式」といいます。近年では、ライフスタイルの変化や価値観の多様化が進み、従来のような大規模なお葬式は少なくなってきています。一方で故人の遺志を尊重し、遺族が納得して故人を送ることのできるような小さなお葬式や火葬式が、選択肢の一つとして広がりつつあります。本記事では、葬儀なしで火葬のみを行う「火葬式」について解説します。
目次
火葬式とは
火葬式は、通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬のみを行う葬儀スタイルです。呼び方は違いますが「直葬」も同じ葬儀スタイルを指します。従来の「お葬式」の形式にこだわらない人が増えたことや、費用を抑えられること、時間を短縮できることなどから近年選ぶ人が増えています。
火葬式と家族葬の違い
近年主流となっている「家族葬」と「火葬式」にはどのような違いがあるのでしょうか。
家族葬は、ご家族をはじめ、ごく親しい間柄の方のみで行われる葬儀のことをいいます。参列者の範囲をあらかじめ限定して行うため、一般葬などと比べ、参列者が少ない傾向にあります。家族葬といっても、家族だけが参列するわけではなく、知人や友人など誰を呼ぶかは故人や遺族が自由に決めることができます。一般的な家族葬は、一般葬と同様に一日目にお通夜、二日目に告別式を執り行います。
一方火葬式は、通夜や葬儀・告別式を行わず火葬のみを行い、火葬場で故人とお別れをします。参列者は家族葬と同様にご家族やごく親しい間柄の方のみとなります。
火葬式のメリット・デメリット
火葬式のメリット
1．費用を抑えられる
火葬式の最大のメリットは費用を抑えられることです。一般的な葬儀で行われる通夜式や告別式を行わず、斎場なども使用しないため、経済的な負担を大幅に抑えることができます。
2．参列者への対応が不要
家族や身近な方のみの少人数で行うため、大勢の参列者への挨拶や、受付係の手配などは必要ありません。また、香典を頂いた方への香典返しや、手伝っていただいた近所の方への挨拶回りなど、葬儀後の対応も最小限で済みますので、忙しさからくる精神的な負担等も軽減できます。
3．短時間で行うことができる
遺族が高齢である場合には、長時間の葬儀が負担になることもあります。一方で火葬式は所要時間が短いため、遺族の体力的負担が軽減されます。
火葬式のデメリット
1．故人とゆっくりお別れができない
故人とゆっくりお別れができないのが火葬式をするうえで最大のデメリットといえるでしょう。遺族自身の後悔につながることもありますので慎重に検討しましょう。
2．周囲からの理解を得られない可能がある
また一般的な葬儀のように儀式を行わないため、親族などから理解を得られない場合もあります。後日トラブルにならないように、親族に対して火葬式を行う旨をしっかりと伝え、理解を得ておくのが無難です。
3．参列希望者への配慮が必要な場合も
火葬式は基本的に身内ののみで行うため、参列を希望していた人たちへの配慮が必要です。葬儀後に弔問の機会を設けるなどの対応があると良いでしょう。
火葬式にかかる費用相場
火葬式にかかる費用は、お見送りの内容や火葬場の使用料によって大きく異なります。一般的な相場は20～50万円程度となっています。
火葬式にかかる費用は基本的に
・火葬料金
・火葬待合室の使用料金
・棺、骨壺の費用
・ご遺体の搬送、安置の費用
を含めたものとなります。
それに加えて、読経をする場合には僧侶へのお布施、参列者がいる場合には返礼品の準備などに費用がかかります。
火葬式の流れ
1．臨終
自宅や病院で亡くなったことが確認されると死亡診断書が発行されます。
2．搬送・安置
ご遺体を自宅または安置場所に搬送し、火葬当日まで安置します。
3．納棺・出棺
故人にお花を手向け、棺に納めます。思い出の物品なども一緒に納めることができます。その後、棺を火葬場へ運びます。
4．最後のお別れ
火葬場の炉前にて、家族やごく親しい方数名で最後のお別れをします。ご希望によっては僧侶による読経も可能です。
5．火葬
火葬は1時間程度要します。火葬中、ご遺族は控室等で待機になります。
6．納骨（お骨上げ）
火葬後、遺骨を骨壺に納めます。
火葬式で失敗しないための注意点
・菩提寺が納骨を認めてくれない可能性があるので注意
菩提寺がある場合、火葬式を検討していることを事前にお寺に相談しましょう。読経がなく火葬のみの場合、お寺への納骨を断られてしまうケースがあります。トラブルを未然に防ぐためにも前もってお寺に確認を取りましょう。
・火葬のみの場合、葬祭補助金が支給されない地域もあるので注意
国民健康保険の加入者が死亡した時、葬祭を執り行った方に「葬祭費」が支給されます。金額は地域によって異なりますが、多くの場合50,000円となっています。この葬祭費補助制度は原則「葬祭」を行った場合に支給されるため、火葬のみの場合、支給されないケースもあります。自治体によって異なるため事前に確認を取りましょう。例としては、神奈川県横浜市や、東京都杉並区で「火葬のみで葬祭を行っていない場合、支給されない」とホームページに明記されています。
まとめ：無料事前相談を活用して納得のいく火葬式を
火葬式は一般的な葬儀と比較すると非常にシンプルな葬儀であるため、経済的負担や心身の負担を減らすことができ、高齢化社会・核家族化が進む現代には合った葬儀といえます。しかし、親族間でトラブルが発生する可能性もあるため、事前にしっかりと話し合うことが大切です。
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