お葬式は亡くなってから何日後に執り行うべきか?
大切な人が亡くなった直後、喪主や遺族が直面するのが「お葬式はいつ行うべきか」という問題です。
気持ちの整理もつかない中、葬儀の日程をどう決めるべきか悩む方も多いでしょう。
実際には、何日後までに必ず行わなければならないといった明確な決まりはありません。
しかし、宗教的な慣習や遠方の親族の都合など、さまざまな事情を考慮しながら決める必要があります。
この記事では、一般的なお葬式の日程や、日程を決めるときのポイントをご紹介します。
目次
お葬式は死亡を確認してから何日後に執り行うの?
お葬式は、亡くなった翌々日に行われることが一般的です。
火曜日に亡くなった場合、水曜日にお通夜、木曜日に葬儀を行います。
ただし、あくまで通例であり、法律や宗教上で何日後までに行わなければならないと定められているわけではありません。
夜間や早朝に亡くなった場合は、当日に仮通夜、翌日に本通夜を行うケースもあります。
遺族の希望や地域の慣習によっても異なるため、状況に応じて柔軟に対応することが大切です。
お葬式の日程は伸ばしても問題ないのか
お葬式の日程は、1週間先や1ヶ月後でも、基本的に問題はありません。
法律上の制限はないため、火葬場の混雑状況や親族のスケジュールなどを考慮しながら決められます。
ただし、遺体の安置期間が長くなると、腐敗の進行や保冷コストの増加などの問題が起きる可能性も。
トラブルを防ぐためにも、早めに葬儀を執り行うのが望ましいでしょう。
最近では、仮通夜や事前相談を活用し、準備をスムーズに進める家庭も増えています。
お葬式の日程調整が必要となるケース
大切な人が亡くなったあと、葬儀の日程はすぐに決まるとは限りません。
日程調整が必要となるケースは、下記のとおりです。
【日程調整が必要となるケース】
● 早朝・深夜に亡くなった場合
● 年末年始に亡くなった場合
● 家族・親族の予定が合わない場合
● 参列者が多い場合
● 友引の日を避けたい場合
● 新しい葬儀の形式をとる場合
詳しく解説します。
早朝・深夜に亡くなった場合
深夜や早朝に亡くなった場合、日中に比べて葬儀の準備がしにくく、急ぎで通夜や葬儀を行うのが難しいケースがあります。
とくに夏場は遺体の状態が不安定になりやすいため、当日夜に仮通夜、翌日に葬儀を行うなど日程が前倒しになることも。
一方、準備や親族の集まりを考慮し、翌日以降に本通夜・葬儀を行う家庭も多くあります。
葬儀社は24時間対応が一般的なため、急な時間帯でも早めに相談すると安心できます。
年末年始に亡くなった場合
年末年始は多くの火葬場や関連施設が休業しているため、亡くなってからすぐに葬儀を行えないことがあります。
営業再開後は予約が集中するため、最短でも2〜3日、長ければ1週間以上待たされるケースも。
こうした事情に備えて、安置施設の手配や仮通夜を行うなど、柔軟に対応する必要があります。
葬儀社や火葬場の変更を検討すれば、早めに対応できます。
家族・親族の予定が合わない場合
遠方から駆けつける親族や仕事の都合がつかない家族がいる場合は、葬儀の日程を調整する必要があります。
全員がそろうことは難しくても、故人と関係が深い人たちが集まれるよう、数日間の余裕をもたせることも一般的です。
年末年始や連休などは予定が重なるため、早めに連絡を取り合い、仮通夜や小規模なお別れの場を設けるのも効果的です。
参列者が多い場合
親族以外にも、友人や会社関係者など多くの参列者を想定している場合、土日や祝日を選んで日程を調整するケースがあります。
平日だと仕事の都合で参列できない人が多いため、数日先の休日にずらすことで、より多くの人が参列しやすくなります。
遺体の安置には衛生面の配慮が必要となるため、葬儀社と相談しながら適切な保管方法を選ぶとよいでしょう。
友引の日を避けたい場合
六曜の1つ「友引」は、「友を引く」として、お葬式を避ける風習があります。
遺族が気にしなくても、親族や参列者への配慮から日程をずらすことは少なくありません。
また、友引の日は火葬場や葬儀施設が休業となるケースもあるため、結果的に日程調整が必要になります。
1日程度ずらすだけで対応できる場合が多く、早めの相談がポイントです。
新しい葬儀の形式をとる場合
家族葬や一日葬など、新しい葬儀スタイルを選ぶ場合も、希望に沿った日程調整が必要になります。
参列者が少ない家族葬であれば、親族の予定を優先して日程を決められます。
一方、一日葬を希望する場合は、葬儀と火葬を同日に行うため、施設の空き状況に合わせて予約を入れなければいけません。
斎場の併設型を選ぶことで移動が減るため、スムーズな進行が可能です。
お葬式を執り行う日を決めるときのポイント
お葬式を執り行う日を決めるときに押さえるべきポイントは、下記のとおりです。
【押さえるべきポイント】
1. 故人の希望があれば、それに従う
2. 宗教や地域の慣習を確認する
3. 行政手続きを速やかに進める
4. 火葬場の空き状況を確かめる
詳しく見ていきましょう。
ポイント①故人の希望があれば、それに従う
「家族葬で静かに見送ってほしい」「特定の日に式を行ってほしい」など、生前に故人の希望があった場合は、その想いを最優先に日程や形式を調整しましょう。
近年では終活の一環として、あらかじめ葬儀社と契約していたり、宗教者と連絡をとっていたりするケースも増えています。
そのような情報があれば、遺族側も迷わずに準備を進められます。
故人の想いに沿ったお別れは、家族にとっても後悔のない葬儀につながるでしょう。
ポイント②宗教や地域の慣習を確認する
葬儀の日程には、宗教や地域ごとの独自の慣習が関わることもあります。
仏教では通夜を故人の死亡翌日に、葬儀・告別式をその翌日に行うのが一般的です。
しかし、宗派によっては異なる対応をすることも。
地域によっても、火葬までに数日かかることを前提に日程を組むところもあります。
とくに菩提寺がある場合は、僧侶の都合も確認しておくと安心です。
まずは家族や親戚と相談し、しきたりを尊重した日程調整を意識しましょう。
お葬式を執り行うまでの期間が長い地域は?
お葬式までの日数が長くなる地域としては、火葬場の混雑が激しい都市部があげられます。
神奈川県は平均4.6日、東京都は4.3日と全国でも上位に位置しています。
人口が多い一方で火葬場が少ないことがおもな要因です。
こうした地域では、遺体安置施設を利用しながら、余裕をもって日程を決めることが求められます。
ポイント③行政手続きを速やかに進める
お葬式を行うためには、死亡診断書の提出や火葬許可証の取得といった行政手続きが不可欠です。
これらの手続きが完了していないと、火葬や埋葬を行えません。
死亡届は原則7日以内に提出が必要であり、引き換えに火葬許可証が発行されます。
こうした手続きは通常、葬儀社が代行してくれますが、早めに依頼することが重要です。
遅れると、希望する日程での火葬が難しくなる可能性もあるため、注意しましょう。
ポイント④火葬場の空き状況を確かめる
冬場や年末年始、友引明けなどは火葬場の予約が集中し、希望日が取れないこともあります。
そのため、通夜や告別式より先に火葬場の空きを確認し、それに合わせてほかの日程を組むのがスムーズです。
最近では、オンラインで空き状況を確認できる火葬場も増えており、いくつか候補をもっておくと安心です。
また、希望の火葬場が埋まっている場合に備え、近隣の施設も視野に入れておくと、日程調整の幅が広がります。
葬儀社と連携し、柔軟に対応できるよう準備を整えましょう。
予約が埋まっていたらどうすればよい?
希望の火葬場がすでに埋まっていた場合、ほかの近隣の火葬場を探してみましょう。
多くの火葬場では、居住地外の利用も可能であり、安置場所からの距離や費用を加味して柔軟に選択することが大切です。
また、葬儀の形式を一日葬や火葬式(直葬)に切り替えることで、火葬場と葬儀を同日にまとめやすくなるケースもあります。
無理に急がず、葬儀社に相談して最適な日程を再調整しましょう。
お葬式を執り行う際に必要となる日数
お葬式を終えるまでに必要な日数は、一般的に3〜5日程度が目安とされています。
亡くなった翌日にお通夜、その翌日に葬儀・告別式を行うのが一般的な流れですが、火葬場の予約状況や親族の都合により、少し延びることも。
都市部や年末年始、友引などの影響を受けやすい時期には、1週間近くかかる場合も珍しくありません。
遺体は葬儀まで自宅や安置施設に保管されるため、日数が長くなる場合は、葬儀社と連携して適切な準備を進めることが大切です。
お葬式の基本的な流れ
お葬式の基本的な流れは、下記のとおりです。
【お葬式の基本的な流れ】
1. 葬儀社の手配
2. 死亡診断書の受け取り・死亡届提出(火葬許可申請)
3. 遺体の搬送・安置
4. 日程・内容の打ち合わせ
5. 僧侶の手配・納棺
6. お通夜
7. 葬儀・告別式
8. 出棺・火葬・収骨
9. 初七日法要・精進落とし
10. ご納骨・四十九日法要
宗教や地域、葬儀形式によって一部異なる場合もあります。
事前に確認・相談しておくことで、スムーズに進行できるでしょう。
まとめ
お葬式の日程や所要日数は状況によって異なります。
大切なのは、故人とご遺族の想いに寄り添ったお別れを実現することです。
葬儀・家族葬のかながわセレモニーサポートでは、打ち合わせからアフターケアまで同一スタッフが一貫して対応し、後悔のない葬儀を真摯にお手伝いします。
心からの「ありがとう」を伝える場を、心を込めてご提案いたします。
形式にとらわれず、想いを大切にした柔軟な葬儀を希望される方は、ぜひ一度ご相談ください。
監修者

森井 功介
株式会社リコリス 代表取締役
<資格>
<略歴>
1982年神奈川県藤沢市生まれ。20年間で7,500件以上のお別れに立ち会う。2015年に株式会社リコリスを設立し代表就任。現在は「かながわセレモニーサポート」ブランドのもと、追加料金ゼロの総額プランを提供しながら、終活セミナーやエンディングノート講座を通じて地域の終活支援にも注力している。
<代表メッセージ>
「かながわセレモニーサポート」を運営する株式会社リコリスは、追加料金なしの総額プランで“内容と価格の透明性”を徹底。花祭壇を含む高品質なサービスを適正価格で提供し、ご家族一人ひとりの想いに寄り添った“世界に一つだけのお葬式”を実現します。
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